不妊治療による妊娠と子どもの川崎病リスクとの関連
大阪母子医療センター 母子保健調査室の馬場幸子 室長(エコチル調査・大阪ユニットセンター 副ユニットセンター長)、大阪大学大学院医学系研究科の川崎良 教授(公衆衛生学/エコチル調査・大阪ユニットセンター ユニットセンター長)らの研究チームは、「子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)」の対象者のうち101,864人を対象として、不妊治療と、生まれた子どもが生後59か月(5歳)までに川崎病となるリスクとの関連について検討しました。 生殖補助医療の対象となる不妊症と川崎病は、いずれも免疫の働きが関わっていると考えられ、近年増加傾向にあるという共通点がありますが、これまで両者の関連を検討した研究はありませんでした。 検討結果、不妊治療による妊娠は自然妊娠と比較し子どもが川崎病となるリスクの増加と関連しており(調整HR 1.42, 95%CI 1.18–1.70)、不妊治療法別では排卵誘発(1.57, 1.22–2.03)、人工授精(1.48, 1.01–2.16)、体外受精(1.53, 1.07–2.20)でも同様の関連を認めました。一方、顕微授精では有意な関連は認められませんでし
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